2025年1月に設立された日本美容医療総合学会（JISAM）が資格制度を準備している。その存在感が高まる可能性が浮上。（出典／日本美容医療総合学会）

美容医療関係者にいわば“お墨付き”を与える資格制度が本格的に開始されることが分かった。美容医療の業界ガイドライン作りが進む中で、この資格の取得が重要な意味を持つ可能性が浮上しており、さらに同資格が法的な裏付けを持つ可能性も出てきた。

日本美容医療協会理事の青木律氏（グリーンウッドスキンクリニック立川院長）が、2025年3月9日に都内で行われた講演で明らかにした。

美容医療の業界ガイドラインと関連の可能性

厚生労働省が「美容医療の適切な実施に関する検討会」第4回を開催。（写真／編集部）

• 資格制度の設立→ 美容医療関係者向けに「MSCS（Medical Skin Care Specialist）」を基にした新資格制度を計画。
• JISAM資格制度→ 2025年1月設立の日本美容医療総合学会（JISAM）がMSCSを継承し、新たな資格制度として展開の方向に。
• 公的資格の可能性→ 厚労省の方針に沿い、2025年度以降の業界ガイドラインで取得が推奨され、公的資格となる可能性も浮上している。

美容医療のトラブル増加を受けて、2024年、厚生労働省は「美容医療の適切な実施に関する検討会」を開催し、安全と質の向上の観点から今後の対策を打ち出した。安全面の対策として、美容医療を医療と位置づけ、美容クリニックなどに定期的な報告を義務付けるほか、保健所による立入検査を可能とする内容が示された。一方、質の面では、業界ガイドラインの策定、医療広告ガイドラインの遵守、ネットパトロールの強化などの対策が決まった。

厚労省の検討会で示された「安全」と「質」に関連した対応策

日本美容医療協会の役員には、日本美容外科学会（JSAPS、JSAS）や日本美容皮膚科学会の関係者が名を連ねており、業界ガイドライン策定の中心的な役割を担う方向になっている。

講演で、青木氏は美容医療関係者向けの資格制度を設立する方針を示した。

資格制度の母体となるのは、「MSCS（Medical Skin Care Specialist）」という講習会および勉強会だ。日本美容外科学会（JSAPS）が2007年にMSCS委員会として設立し、その後、2017年に独立して、日本美容医療協会の後援を受けていた。

2025年1月、日本美容医療総合学会（JISAM、理事長：等々力皮フ科形成外科院長の大久保正智氏）が設立され、医療スタッフのための学会として運営されることになった。今後、この学会がMSCSの仕組みを受け継ぐことになる見通しとなる。詳細はまだ明らかではないと見られるが、MSCSが発展するような形で、「JISAM資格制度」として開始される見込みだ。

青木氏によると、厚労省の方針に従い、2025年度以降に策定される業界ガイドラインの中で取得が推奨される可能性もある。美容に関わる民間資格は多数存在するが、JISAM資格は法的に裏付けられた公的資格となる可能性もある。青木氏によれば、厚労省と連携し、検定制度の準備を進めているという。検定制度の対象には、医師や看護師も含まれることになる。

医療スタッフを含め、制度の理解を促す動き

カウンセラーや受付スタッフが診察や施術を行う違法行為が行われている。（出炭／厚生労働省）

• 医師以外の違法関与→ 受付やカウンセラーが診察や施術に関与し、医師法違反の事例が発覚。健康被害だけでなく、強引な契約による経済的被害も問題視された。
• 美容医療の適切な運営→ 医師・看護師だけでなく、医療スタッフ全体に美容医療の知識を浸透させる必要。
• 検定制度の導入→ 2025年度以降、業界ガイドライン策定とともに新たな資格制度が整備される見通し。美容医療の適正化に向けた動きが注目される。

厚労省が開催した美容医療の検討会では、受付やカウンセラーなどの医師以外のスタッフが診察や施術に関与する医師法違反の事例が判明した。また、美容医療に関連するトラブルとして、健康被害だけでなく、長時間監禁した上で無理に契約を結ばせるといった経済的被害も問題となった。このようなケースでは、カウンセラーが治療方針を決定する事例も問題視された。

美容医療の適切な運営には、医師や看護師だけでなく、医療スタッフを含めた幅広い職種が美容医療に関する知識を持つことが求められていた。例えば、施術に関する基本的な知識、合併症や後遺症の知識に加え、医療制度や診療録の記載方法、オンライン診療のルール、医療広告ガイドライン、倫理的な考え方などの理解を広める必要があると考えられる。

検定制度の詳細は今後確定すると考えられるが、2025年度以降、美容医療の業界ガイドライン策定が進む中で、新たな制度が注目される可能性がある。